「日本株、やめました。」
そんな一言から始まると、驚かれるかもしれません。
私自身、数年前まで高配当の日本株をメインに投資していました。
三菱HCキャピタル、ENEOS、JT…どれも馴染みのある企業で、株主優待も楽しみにしていたものです。
でも、配当金を**“生活の一部”として取り込むようになってから、ある違和感**を覚えるようになりました。
「配当月に偏りがある…」
「もらったQUOカード、使い道が限られる…」
「このままじゃ、再投資どころか生活設計すら立てにくい…」
以前の記事でも紹介しましたが、無理やり毎月配当ポートフォリオを組んだらもしましたが、なんかしっくりこない…そんな小さなモヤモヤが積もり、
私はついに──日本株をすべて売却し、米国株を中心としたポートフォリオへ切り替えました。
結果として、毎月16万円の配当金を受け取れる仕組みを構築することができ、
資産形成の“地盤”が安定してきた実感があります。
この記事では、なぜ私が日本株を手放す決断をしたのか、
そして切り替えたことで得られた気づきやメリット・デメリットについて、
リアルな体験談ベースで具体的にお伝えしていきます。
【導入】「やめたくなかった日本株」を手放した日
Contents
正直、日本株には愛着がありました。
思い返せば、株式投資を始めたばかりの頃は、
・知っている企業名ばかりで親しみやすい
・株主優待という「おまけ」が嬉しかった
・6月と12月の配当シーズンがちょっとした楽しみだった
──そんな理由で、日本株を中心に資産を組んでいました。
でもある時、配当金で生活の一部をまかなおうと考えた瞬間に、違和感が出てきたんです。
「あれ…？配当って、月によって全然バラつくな…」
「QUOカードもらっても、おむつ代は払えないぞ？」
「このまま投資を続けて、未来は描けるのか…？」
こうした疑問が積み重なり、最終的にはすべての日本株を手放すという決断に至りました。
この記事では、なぜ日本株をやめ、米国株に切り替えたのか──
その背景にある「3つの限界」と、実体験に基づくリアルな気づきをお伝えします。
なぜ日本株をやめたのか？“3つの限界”
1. 配当月が偏る問題
日本株の多くは、**年2回（6月・12月or3月、9月）**に配当を出します。
たとえば、かつて私が保有していた以下の銘柄たち：
- 三菱HCキャピタル：6月・12月
- ENEOS：6月・12月
- JT（日本たばこ産業）：3月・9月
見事に配当月が重なっています。
つまり、6月と12月はドカンと入ってくるけど、それ以外の月はゼロに近い。
これでは、“毎月配当で家計を安定させる”という設計ができないんです。
私は生活費の一部を配当金でまかなっているので、
「配当月がバラバラであること」は、投資戦略における大きな欠点になりました。
2. 優待より“自由に使えるお金”が欲しい
日本株の魅力の一つが「株主優待」です。
QUOカードや食品、日用品がもらえるのは、確かに嬉しい。
ただ──子育て世代になると話は別です。
- 保育料やおむつ代
- 幼児食や予防接種
- 突発的な医療費や日用品のまとめ買い
こうした“毎月の出費”には、QUOカードでは対応しきれません。
そして気づきました。
「もらえるもの」よりも、
「自由に使えるお金」のほうが、ずっと価値がある。
配当金が毎月入るようになれば、生活設計ができる。
そして何より、“心のゆとり”が生まれるんです。
その時から、私の中で「優待より配当」という優先順位がハッキリしました。
3. 成長性と増配余地の限界
これは銘柄にもよりますが、日本株は増配の勢いに欠けます。
もちろん増配している企業もあります。ですが、
- 数年で増配が止まる
- 業績次第で減配の可能性も高い
- 配当性向が上がりすぎて、持続性に疑問が残る
──こんな企業も少なくありません。
一方、米国株は「株主還元」が文化として根づいています。
- 【KO】コカ・コーラ：62年連続増配
- 【JNJ】ジョンソン・エンド・ジョンソン：61年連続増配
長期的に「再投資を続けられる」かどうかは、
増配の安定感が大きな判断材料です。
そういった意味で、私は「未来に向かって積み上げられるかどうか？」を重視するようになりました。
米国株に切り替えて得られた3つのメリット
1. 配当を“毎月”もらえるようになった
日本株の時は、配当が半年に一度。
しかも多くの銘柄が6月・12月に偏っていました。
それに対して米国株は、**「四半期ごと（年4回）」が基本。
そして銘柄ごとに「配当月」がズレているため、組み合わせ次第で“毎月配当”**が実現できます。
たとえば私のポートフォリオでは…
- 【MO】アルトリア（1・4・7・10月）
- 【PM】フィリップモリス（1・4・7・10月）
- 【VZ】ベライゾン（2・5・8・11月）
- 【BEN】フランクリンリソース（3・6・9・12月）
このように月ごとに分散して配当が受け取れる仕組みをつくりました。
さらに補助的に、
- 【JEPI】のような毎月分配型ETF
- インカム系の分配型投資信託
を取り入れることで、月16万円を超える安定的な配当収入を実現しています。
2. 株主還元が制度として根付いている
米国株を語るうえで外せないのが、「連続増配」という文化です。
- 【KO】コカ・コーラ：62年連続増配
- 【JNJ】ジョンソン＆ジョンソン：61年連続増配
日本企業でも増配はありますが、「数年で止まる」「不景気で即ストップ」といったケースが多く、長期的な信頼感には欠ける印象でした。
一方で米国企業は、株主還元を最優先事項の一つとして扱っているため、
「減配しにくい」設計になっているのが大きな特徴です。
3. 再投資・リバランスの自由度が高い
もちろんリーマンショックやコロナショックのような場面では、減配・無配の例もゼロではありません。
でもそれを差し引いても、“長期で見たときの信頼性”が高いと感じています。
毎月コンスタントに配当が入ると、投資の選択肢が大きく広がります。
- 「今月もらった5万円、次はどこに入れよう？」
- 「為替が円高に振れたから、今月はドル転してVZを買い増し」
- 「分配型投信の分配金、今月は現金で温存しよう」
このように、キャッシュフローが滑らかになることで、判断の自由度が格段に上がるんです。
しかも、分配金を“再投資する・しない”の判断を毎月できるというのは、
相場状況に応じて柔軟に動ける＝投資効率の最大化にもつながると感じています。
それでも「米国株だけ」が最適解ではない理由
ここまで米国株の魅力を語ってきましたが、当然リスクもあります。
- 為替リスク（ドル建て資産）
→ ドル円の変動で、円ベースの配当が上下する。
→ 為替手数料や外貨の取り扱いにも慣れが必要。 - 減配リスク／税制変更の可能性
→ 政策変更や企業業績によって配当が減るリスク。
→ 日本との二重課税や確定申告の手間も。 - 分散の難しさ
→ 米国株だけに偏りすぎると、地政学的リスクや景気連動の影響を受けやすくなる。
だから私は、「米国株だけ」ではなく「一部の信頼できる銘柄に絞って運用」し、
補助的に分配型投信や日本の現金資産も併用しています。
投資は“トータル設計”が大事。
米国株はその一部に過ぎない。
でも、“主役”にするだけの価値はある──それが今の結論です。
【まとめ】過去を手放して、“配当で暮らす未来”へ
日本株をやめたのは、投げやりになったからではありません。
「もっと配当を可視化したい」
「月ごとの生活設計をしやすくしたい」
「家計に寄り添った投資をしたい」
──そんな思いから、より目的に合った投資対象へ乗り換えただけです。
そして、資産3,500万円・配当月16万円という今の仕組みは、
日本株でつまずいた経験も含めた“選択と試行錯誤の積み重ね”の成果です。
投資に正解はありません。
でも、「納得できる選択肢を持ち続けること」こそが、未来をつくる力になると信じています。
